地震保険調査研究48 建物の地震火災危険度に関する研究
| 分類記号 | 2-B |
|---|---|
| 図書番号 | H0022373 |
| 図書内容 | ■ 第I編 本編 ・1. はじめに(p.1) 1.1 研究の背景(p.1) 1.2 研究の目的(p.1) 1.3 研究の概要(p.2) ・2. 研究方法(p.2) 2.1 研究対象(p.2) 2.2 研究のフレームワーク(p.3) 2.3 研究方法(p.4) ・3. 地震時出火・延焼・類焼要因(p.6) 3.1 地震時出火に関わる要因(p.7) 3.2 建物の延焼拡大に関わる要因(p.8) 3.3 類焼に関わる要因(p.11) 3.4 地震時の被害拡大過程からみた要因の関連(p.13) ・4. 地震火災安全性評価手法(p.15) 4.1 評価手法の基本的考え方(p.15) 4.2 評価項目の設定(p.16) 4.3 評価構造(p.20) 4.4 ケーススタディによる建物用途毎の得点分布の傾向(p.29) 4.5 地震火災安全性評価手法による評価結果と被害の関連(p.35) ・5. 地震火災安全性評価による診断の進め方(p.44) 5.1 診断方法(p.44) 5.2 診断の範囲(p.49) 5.3 診断基準の考え方(p.50) 5.4 診断の実例(p.67) ・6. まとめと今後の課題(p.78) 6.1 まとめ(p.78) 6.2 今後の課題(p.78) ■ 第II編 地震火災危険度に関する関連研究 ・1. 地震火災の出火要因の分析[熊谷良雄](p.83) 1.1 これまでの地震時出火(p.83) 1.2 地震時出火要因の推移と今後の対応(p.86) 1.3 地震時の火気器具の挙動等を考慮した地震時出火の想定(p.88) 1.4 地震時出火想定の今後(p.94) ・2. 耐火・準耐火建築物と延焼要因[北後明彦](p.96) 2.1 耐火建築物の形態と被害(p.96) 2.2 隣棟の燃焼建物からの火害(p.101) ・3. 確率過程からみた市街地の延焼危険性評価について[糸井川栄一](p.104) 3.1 これまでの研究に見る延焼危険性評価手法(p.104) 3.2 サイト過程とボンド過程の統合 サイト・ボンド過程のパーコレーションモデル(p.111) 3.3 出火確率と延焼確率に関する若干の考察(p.123) ・4. 地震火災と消防力[長久豊](p.129) 4.1 はじめに(p.129) 4.2 消防力の配置(p.129) 4.3 地震火災と消防力(p.130) 4.4 地震火災の防止対策(p.133) 4.5 おわりに(p.134) ・5. 地震火災危険度の評価手法[塚越功](p.136) 5.1 はじめに(p.136) 5.2 耐火建築物の焼損被害(p.137) 5.3 焼損面積推計の簡便手法(p.138) 5.4 まとめ(p.144) ■ 第III編 火気器具使用実態アンケート調査 ・1. アンケート調査の概要(p.147) 1.1 調査目的(p.147) 1.2 調査内容(p.147) 1.3 調査方法(p.147) 1.4 調査結果(p.148) ・2. 回答事業所および建物の属性(p.150) 2.1 分析に用いたデータ(p.150) 2.2 事業所の属性(p.150) 2.3 建物属性・その他(p.153) ・3. 火気器具・電気機器等の使用状況(p.156) 3.1 器具保有率(p.156) 3.2 保有器具数(p.157) 3.3 時間帯別使用数(p.160) 3.4 暖房器具使用期間(p.161) ・4. 出火危険に関する診断基準(p.162) 4.1 診断基準の設定方法(p.162) 4.2 出火危険に関する診断基準(p.168) ・5. 結果のまとめ(p.170) ■ 付録. アンケート調査票(一例)(p.174) |
| 題名 | 地震保険調査研究48 建物の地震火災危険度に関する研究 |
| 題名読み | じしんほけんちょうさけんきゅう48 たてもののじしんかさいきけんどにかんするけんきゅう |
| 発信者・発行者 | 損害保険料率算定会 |
| 発信者・発行者読み | そんがいほけんりょうりつさんていかい |
| 当該版の発行年月日 | 2001/08/31 |
| 版次 | 初版 |
| 出版地(国) | 東京 |
| 頁数 | 183 |
| サイズ | A4 |
| 背表紙 | 1 |
| 背表紙の特徴 | 無 |
| 背表紙の色 | 白 |
| 情報メディア分類 | 図書 |
| 和洋区分 | 和 |
| 記述言語 | 日本語 |