耐震技術のはなし

分類記号3-C
内容分類ケン
図書番号H0005981
図書内容■ 第1章　地震の発生から災害まで
　・[1]　地震の発生と地震波（p.12）
　　　1　プレートのずれ（p.12）
　　　2　断層のずれ（p.13）
　　　3　火山活動と地震（p.14）
　　　4　地震波の性質（p.16）
　　　5　地震波の伝播(P波とS波)（p.18）
　　　6　地震の揺れと振り子の揺れ（p.19）
　　　7　振動と衝撃（p.20）
　　　8　マグニチュード（p.21）
　　　9　震度階(地震動の強さ)（p.22）
　　　10　地震計と震度計（p.23）
　・[2]　地盤による揺れの違い（p.24）
　　　1　地盤種別（p.24）
　　　2　地盤種別と建物の被害分布（p.25）
　　　3　地盤種別と揺れの違い（p.26）
　　　4　地盤の卓越周期（p.28）
　　　5　マクロゾーニングマップ（p.29）
　　　6　マイクロゾーニングマップ（p.30）
　　　7　危険度判定マップ（p.32）
　　　8　地盤分類別応答スペクトル（p.33）
　・[3]　液状化、地盤災害、津波（p.34）
　　　1　液状化のメカニズム（p.34）
　　　2　液状化危険度の判定（p.36）
　　　3　地滑り・がけ崩れ（p.37）
　　　4　盛土・斜面の崩壊（p.38）
　　　5　津波の発生と伝達（p.39）
　　　6　津波の増幅と地形、津波警報（p.40）
　　　7　防潮堤・防波堤（p.41）
　・[4]　構造物の揺れ（p.42）
　　　1　振動する建物の性質（p.42）
　　　2　減衰(揺れを静める性質)（p.43）
　　　3　柔構造と剛構造（p.44）
　　　4　共振と揺れの成長（p.45）
　　　5　応答スペクトル（p.46）
　　　6　破壊の進行性（p.48）
　　　7　地盤と構造物の相互作用（p.49）
　　　8　地下室、杭のある建物の揺れ（p.50）
　　　9　不同沈下（p.51）
　　　10　地中構造物の揺れ（p.52）
　　　11　トンネル、岩盤大空洞の揺れ（p.54）
　　　12　海底沈埋トンネルの揺れ（p.55）
　・[5]　地震被害の様相（p.56）
　　　1　住宅（p.56）
　　　2　病院・消防・警察・学校（p.58）
　　　3　オフィスビル（p.59）
　　　4　行政機能・金融機能（p.60）
　　　5　商店・商業ビル（p.61）
　　　6　町工場（p.62）
　　　7　臨海部の工場（p.63）
　　　8　文化財・歴史的建造物（p.64）
　　　9　地滑り・がけ崩れ・地割れ・陥没（p.65）
　　　10　液状化による構造物の被害（p.66）
　　　11　管路・管路網（p.68）
　　　12　情報・電力（p.69）
　　　13　道路・交通網・橋梁（p.70）
　　　14　鉄道（p.71）
　　　15　港湾・海上交通（p.72）
■ 第2章　建物・構造物の安全を守る
　・[6]　耐震設計の考え方・進め方（p.74）
　　　1　耐震設計思想の変遷（p.74）
　　　2　構造安全性と使用性の限界（p.76）
　　　3　許容応力度と限界状態（p.78）
　　　4　動解析の意義と問題点（p.80）
　　　5　動的解析と静的解析（p.81）
　　　6　剛性・固有周期を決める（p.82）
　　　7　入力地震動を決める（p.83）
　　　8　観測波による模擬地震動（p.84）
　　　9　理論波による模擬地震動（p.86）
　　　10　強さと変形性能（p.87）
　　　11　壁・柱・筋かいの働き（p.88）
　　　12　建物・構造物の重要度係数（p.89）
　・[7]　構造物の安全設計（p.90）
　　　1　戸建住宅（p.90）
　　　2　集合住宅、オフィスビル（p.91）
　　　3　超高層ビル（p.92）
　　　4　大空間構造物（p.94）
　　　5　ロックフィルダム（p.95）
　　　6　トンネル（p.96）
　　　7　地下埋設物（p.97）
　　　8　海底・河底・沈埋トンネル（p.98）
　　　9　水槽・タンク（p.99）
　　　10　橋梁（p.100）
　　　11　原子力発電所（p.102）
　　　12　埋立地・人工島（p.104）
　・[8]　耐震性能の実験（p.105）
　　　1　静加力実験(計測・制御)（p.105）
　　　2　静加力実験(モデル化)（p.106）
　　　3　実在構造物の振動実験（p.107）
　　　4　スードダイナミックス実験解析（p.108）
　　　5　振動台実験（p.110）
　　　6　地盤の模型実験（p.112）
　　　7　土の動的実験（p.114）
　・[9]　揺れをコントロールする（p.115）
　　　1　地震の揺れと風の揺れ（p.115）
　　　2　揺れの許容限界(居住性と機能性)（p.116）
　　　3　免振・制振と除振・防振（p.117）
　　　4　免振の原理と装置（p.118）
　　　5　制振の原理と装置（p.120）
　　　6　橋梁の免振（p.122）
　　　7　タワーの制振（p.123）
　　　8　防振・除振（p.124）
　　　9　配管・ダクトの揺れ（p.126）
　　　10　外壁・サッシ・ドアの揺れ（p.127）
　　　11　揺れを感知する(都市ガス)（p.128）
　　　12　揺れを感知する(鉄道)（p.129）
　・[10]　耐震診断と補強（p.130）
　　　1　鉄筋コンクリート造建物（p.130）
　　　2　鉄骨造建物（p.132）
　　　3　木造戸建て住宅（p.134）
　　　4　橋梁（p.136）
　　　5　土構造物（p.137）
　　　6　埋立地の工場（p.138）
　　　7　仕上材（p.139）
　　　8　設備機器・配管（p.140）
　　　9　家具・備品の安全対策（p.142）
　　　10　遡及できない建築基準法（p.144）
　　　11　防災設備の安全対策（p.145）
　　　12　建物管理(点検・維持)（p.146）
■ 第3章　地震に備える
　・[11]　災害の拡大と抑制（p.148）
　　　1　地震災害情報（p.148）
　　　2　情報遮断（p.149）
　　　3　圧死・焼死（p.150）
　　　4　救出・救助・救急医療（p.152）
　　　5　救援物資とボランティア（p.153）
　　　6　避難所と仮設住宅（p.154）
　　　7　交通規制（p.156）
　　　8　給水とゴミ・し尿処理（p.157）
　　　9　災害症候群(心のケア)（p.158）
　　　10　災害救助法（p.160）
　　　11　災害対策本部（p.161）
　・[12]　建物と火災（p.162）
　　　1　建築災害と死亡要因（p.162）
　　　2　地震災害と危険要因（p.164）
　　　3　危険要因と安全性能（p.166）
　　　4　火災の発生・進行（p.167）
　　　5　避難、消火、延焼防止（p.168）
　　　6　防火区画と煙制御（p.170）
　　　7　防災システム（p.171）
　　　8　防災計画（p.172）
　・[13]　被災度判定と復旧・復興（p.173）
　　　1　被災度・危険度の判定（p.173）
　　　2　応急危険度判定（p.174）
　　　3　被災度区分判定（p.175）
　　　4　迂回ルート・代替ルート（p.176）
　　　5　上下水道・電気・ガスの復旧（p.177）
　　　6　電話の復旧と通信規制（p.178）
　　　7　解体と災害廃棄物（p.179）
　　　8　産業活動の復興（p.180）
　　　9　被災地の自治体（p.181）
　　　10　復興街づくり(組織・プログラム)（p.182）
　　　11　建築制限と復興推進（p.184）
　　　12　分譲マンションの復興（p.186）
　　　13　震災と社会経済の変動（p.188）
　・[14]　震災リスクの管理（p.189）
　　　1　地震保険（p.189）
　　　2　損失と補償（p.190）
　　　3　地震リスクマネジメント（p.192）
　　　4　地震リスクの低減（p.194）
　　　5　ライフライン防災（p.195）
　　　6　マンション防災（p.196）
　　　7　プラント防災（p.197）
　　　8　企業防災（p.198）
　　　9　海外の危機管理体制（p.200）
　　　10　防災コストと投資（p.202）
　・[15]　地震予知と防災（p.203）
　　　1　自然災害から社会災害へ（p.203）
　　　2　地震の予知と対策（p.204）
　　　3　先行現象と観測網（p.205）
　　　4　地震観測と前兆現象（p.206）
　　　5　被害想定と被害変容（p.208）
　　　6　日常機能の回復と維持（p.209）
　　　7　都市の防災機能の強化（p.210）
　　　8　共同体機能と自立性（p.212）
　　　9　自治体と自衛隊の救援活動（p.213）
題名耐震技術のはなし
題名読みたいしんぎじゅつのはなし
発信者・発行者(株)日本実業出版社
発信者・発行者読みかぶしきがいしゃにほんじつぎょうしゅっぱんしゃ
版次初版
頁数213
サイズ190
背表紙1
背表紙の特徴無
情報メディア分類図書
和洋区分和
記述言語日本語
キーワード地震　地震波　地盤　液状化　建物　安全設計　耐震診断　火災　地震予知

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